公営ギャンブルとは?種類・管轄省庁・根拠法・還元率の一覧

最終更新日:2026年10月4日編集:(安全性・規制担当)本ページには広告(アフィリエイトリンク)が含まれる場合があります。報酬の有無は記事の内容に影響しません。

「公営ギャンブルとは何か」「どの省庁の管轄か」「どんな種類があるのか」を、法律の条文と主催団体の公式資料で整理しました。競馬・競輪・ボートレース・オートレース・宝くじ・スポーツくじの6種類について、管轄・根拠法・払戻率(還元率)・2025年度の売上・収益の使い道・年齢制限・税金を一覧で比較できます。 公営ギャンブル以外の遊び方も知りたい方は、カジ旅 入金不要ボーナスの解説ページもあわせてご覧ください。

結論(2026年10月4日時点)

公営ギャンブルとは、個別の法律で特別に実施が認められ、国・地方公共団体やその関係団体が主催するギャンブルです。賭博は法律で原則として禁止されており、それぞれの特別法がある6種類だけが例外として認められています。

種類管轄払戻率(法律)
競馬(中央・地方)農林水産省70%以上(中央は券種別70〜80%)
競輪経済産業省70%以上
オートレース経済産業省70%以上
ボートレース(競艇)国土交通省75%以上
宝くじ総務省50%以下
スポーツくじ(toto・BIG)文部科学省50%以下(現在50%)

公営ギャンブルとは:定義と合法とされる理由

公営ギャンブルの定義

公営ギャンブルとは、国や地方公共団体、またはその関係団体が、それぞれの根拠法にもとづいて主催・運営するギャンブルの総称です。レースの着順を予想する「公営競技」(競馬・競輪・ボートレース・オートレース)と、抽せんで当せんが決まる「公営くじ」(宝くじ・スポーツくじ)に大きく分けられます。

e-Gov 法令検索
e-Gov 法令検索

なぜ公営ギャンブルだけが認められているのか

日本ではお金を賭けるギャンブルは法律で原則として禁止されています。公営ギャンブルは、競馬法・自転車競技法などの特別法が、目的(畜産の振興、機械工業の振興、地方財政の改善、スポーツの振興など)と主催者、払戻しのルールを定めたうえで実施を認めているため、例外として適法に行われています。主催できるのは法律で決められた団体だけで、民間の会社や個人が同じことをすることはできません。

公営競技と公営くじの違い

区分種類当たり方払戻率の決まり方
公営競技競馬・競輪・ボートレース・オートレース着順を予想して投票売上の一定割合を的中者で分け合う(パリミュチュエル方式)
公営くじ宝くじ・スポーツくじ抽せん・試合結果との一致当せん金総額の上限(発売額の5割など)を法律で規定

公営ギャンブルの種類・管轄省庁・根拠法の一覧

6種類の公営ギャンブルを、管轄・根拠法・主催者・購入できる年齢で比較しました。条文はe-Gov法令検索の現行法令(2026年10月4日確認)によります。

6月7日(土)以降の勝馬投票法ごとの払戻率について
6月7日(土)以降の勝馬投票法ごとの払戻率について
種類管轄省庁根拠法主催(施行者)購入年齢
中央競馬農林水産省競馬法・日本中央競馬会法日本中央競馬会(JRA)20歳以上
地方競馬農林水産省競馬法都道府県・指定市町村(地方競馬全国協会が支援)20歳以上
競輪経済産業省自転車競技法都道府県・市町村(JKAが振興)20歳以上
オートレース経済産業省小型自動車競走法都道府県・市町村(JKAが振興)20歳以上
ボートレース国土交通省モーターボート競走法都道府県・市町村(BOATRACE振興会が広報・振興)20歳以上
宝くじ総務省当せん金付証票法全国都道府県・20指定都市法律上の制限なし
スポーツくじ文部科学省スポーツ振興投票の実施等に関する法律日本スポーツ振興センター(JSC)19歳以上

購入年齢は、競馬法28条・自転車競技法9条・小型自動車競走法13条・モーターボート競走法12条(いずれも「二十歳未満の者は…購入し、又は譲り受けてはならない」)、スポーツ振興投票法9条(「十九歳に満たない者」)による。

「公営ギャンブル 管轄」で押さえたい3つの省庁

管轄は、そのギャンブルで振興する産業ごとに分かれています。競馬は馬の改良と畜産振興のため農林水産省、競輪とオートレースは自転車・小型自動車を通じた機械工業振興のため経済産業省、ボートレースは船舶・海事の振興のため国土交通省です。宝くじは地方財政を所管する総務省、スポーツくじはスポーツ振興を所管する文部科学省が担当しています。

JRA「勝馬投票法ごとの払戻率について」(単勝・複勝80%〜WIN5 70%)
JRAが公表している勝馬投票法ごとの払戻率(2026年10月4日に日本のIPから公式ページを表示して撮影)

6種類の公営ギャンブルの特徴(競馬・競輪・ボートレース・オートレース・宝くじ・スポーツくじ)

競馬(中央競馬・地方競馬)

中央競馬はJRAが全国10か所の競馬場で、地方競馬は都道府県などが各地の競馬場で開催します。馬券の種類(単勝・複勝・枠連・馬連・ワイド・馬単・3連複・3連単・WIN5)ごとに払戻率が決まっており、JRAは単勝・複勝80%、枠連・馬連・ワイド77.5%、馬単・3連複75%、3連単72.5%、WIN5が70%です(JRA「勝馬投票法ごとの払戻率について」)。競馬法8条は、払戻率を「百分の七十以上農林水産大臣が定める率以下」と定め、その上限は100分の80とされています。

日本中央競馬会(JRA)のトップページ
JRAのトップページ(2026年10月4日時点)(2026年10月4日に日本のIPから公式ページを表示して撮影)
地方競馬情報サイト(地方競馬全国協会)のトップページ
地方競馬情報サイト(地方競馬全国協会)のトップページ(2026年10月4日に日本のIPから公式ページを表示して撮影)

競輪

競輪は、自転車競技法にもとづき、都道府県や市町村が施行者となって全国の競輪場で開催されます。払戻率は「百分の七十以上経済産業大臣が定める率以下」の範囲で施行者が定めます(自転車競技法12条)。2025年度の車券売上額は1兆5,487億8,116万3,200円で、統計上も1兆円台が続いています(JKA「年度別車券売上額・入場者数」)。

KEIRIN.JP(競輪の公式情報・ネット投票サイト)のトップページ
KEIRIN.JP(競輪のネット投票・公式情報サイト)のトップページ(2026年10月4日に日本のIPから公式ページを表示して撮影)

オートレース

オートレースは、小型自動車競走法にもとづく公営競技で、競走場は全国5か所です。払戻率は競輪と同じく「百分の七十以上」の範囲で施行者が定めます(小型自動車競走法16条)。2025年度の車券売上額は1,296億6,099万1,900円でした(JKA「年度別車券売上額・入場者数」)。

AUTORACE.JP(オートレースの公式情報・ネット投票サイト)のトップページ
AUTORACE.JP(オートレースのネット投票・公式情報サイト)のトップページ(2026年10月4日に日本のIPから公式ページを表示して撮影)

ボートレース(競艇)

ボートレースは、モーターボート競走法にもとづき全国24か所のボートレース場で開催されます。払戻率の下限は他の公営競技より高い100分の75で、公式用語辞典も「売上金(返還金を除く)の額の100分の75(正式には100分の75以上で施行者の定める率)」と説明しています(BOAT RACE公式 用語辞典「払戻金」)。

BOAT RACEオフィシャルウェブサイトのトップページ
BOAT RACEオフィシャルウェブサイトのトップページ(2026年10月4日に日本のIPから公式ページを表示して撮影)

宝くじ

宝くじは、当せん金付証票法にもとづき全国都道府県と20指定都市が発売元となり、総務大臣の許可を受けて発売します。当せん金の総額は発売総額の5割を超えてはならないと定められており(同法5条)、令和6年度の実績では販売額7,598億円のうち46.5%が当せん金でした(宝くじ公式サイト「収益金の使い道」)。ジャンボ宝くじ、ロト・ナンバーズ、スクラッチなどの確率は宝くじの当たる確率一覧と宝くじ・スクラッチの当選確率で詳しく計算しています。

スポーツくじ(toto・BIG)

スポーツくじは、日本スポーツ振興センター(JSC)がサッカーやバスケットボールの試合を対象に発売するくじです。試合結果を予想する「toto」、コンピュータが結果を選ぶ「BIG」などがあり、当せん金は売上金額の50%と公式に案内されています(スポーツくじオフィシャルサイト「BIGとは」)。法律上は「二分の一を超えない範囲内において政令で定める率」が上限です(スポーツ振興投票法13条)。

スポーツくじオフィシャルサイトのトップページ
スポーツくじオフィシャルサイトのトップページ(2026年10月4日に日本のIPから公式ページを表示して撮影)

公営ギャンブルの払戻率(還元率)の比較

払戻率の一覧と1万円あたりの期待値

払戻率(還元率)は、売上のうち的中者に払い戻される割合です。1万円分を買い続けた場合に平均して戻る金額の目安として、払戻率×1万円を計算しました。

情報公開 | 公益財団法人 JKA
情報公開 | 公益財団法人 JKA
種類払戻率根拠1万円あたりの期待値
中央競馬(単勝・複勝)80%JRA公表8,000円
中央競馬(3連単)72.5%JRA公表7,250円
中央競馬(WIN5)70%JRA公表7,000円
ボートレース75%以上モーターボート競走法15条7,500円以上
競輪・オートレース70%以上自転車競技法12条・小型自動車競走法16条7,000円以上
宝くじ50%以下(令和6年度実績46.5%)当せん金付証票法5条・宝くじ公式4,650円(令和6年度実績)
スポーツくじ50%スポーツくじ公式5,000円

払戻率が高い=勝てる、ではない

払戻率は全員の平均です。どの種類でも払戻率は100%を下回っており、長く続けるほど平均して購入額の20〜50%程度が差し引かれる計算になります。競馬で「払戻率が高い単勝・複勝を選ぶ」ことは平均的な損失を小さくしますが、利益を約束するものではありません。娯楽として予算を決めて楽しむものと考えてください。

払戻率を上乗せするキャンペーン

JRAは、一部のレースで通常の払戻金に売得金の5%相当額を上乗せする「JRAウルトラプレミアム」などを実施しています(JRA 2025事業年度 事業報告書)。こうした上乗せは主催者の正規のキャンペーンで、実施レースや期間は公式サイトで告知されます。

公営ギャンブルの売上規模(2025年度)

各主催団体が公表している最新の売上です。中央競馬は事業年度(1〜12月)、ほかは2025年4月〜2026年3月の年度の数値で、宝くじは公表済みの最新である令和6年度です。

種類売上対象期間出典
中央競馬3兆5,178億4,445万円(売得金)2025事業年度JRA 2025事業年度 事業報告書
ボートレース2兆6,658億3,216万円2025年度BOATRACE振興会「2025年度ボートレースの売上・利用者について」
競輪1兆5,487億8,116万円2025年度JKA「年度別車券売上額・入場者数」
地方競馬1兆1,468億6,125万円(総売得金)2025年度地方競馬全国協会「地方競馬開催成績(令和7年4月〜令和8年3月)」
宝くじ7,598億円令和6年度宝くじ公式サイト「収益金の使い道」
オートレース1,296億6,099万円2025年度JKA「年度別車券売上額・入場者数」
公営ギャンブルの売上(2025年度・各主催団体の公表値から作成)
公営ギャンブルの売上(2025年度・各主催団体の公表値から作成)

ネット投票が売上の中心に

ボートレースは2025年度の総売上2兆6,658億円のうち2兆1,674億円(約81%)が電話・インターネット投票でした(BOATRACE振興会「2025年度ボートレースの売上・利用者について」)。地方競馬も総売得金の91.5%が電話投票です(地方競馬全国協会「地方競馬開催成績(令和7年4月〜令和8年3月)」)。競馬場や競輪場に行かなくても、主催者の正規のネット投票で購入する人が大半になっています。

BOATRACE振興会「2025年度ボートレースの売上・利用者について(速報)」
BOATRACE振興会「2025年度ボートレースの売上・利用者について(速報)」(2026年10月4日に日本のIPから公式ページを表示して撮影)

公営ギャンブルの収益金の使い道

中央競馬:売得金の10%と剰余金の半分を国庫へ

日本中央競馬会法27条により、JRAは勝馬投票券の売得金の100分の10と、毎事業年度の剰余金の2分の1を国庫に納めます。2025事業年度の第1国庫納付金は3,517億8,444万円、第2国庫納付金は320億6,070万円でした(JRA 2025事業年度 事業報告書)。国庫納付金は畜産振興や社会福祉に使われます。

払戻金 | BOAT RACE オフィシャルウェブサイト
払戻金 | BOAT RACE オフィシャルウェブサイト

地方競馬・競輪・オートレース・ボートレース:主催自治体の財源

地方競馬・競輪・オートレース・ボートレースは都道府県や市町村が施行者で、収益は主催自治体の一般会計などに繰り入れられ、地域の公共事業に使われます。競輪とオートレースの売上の一部は、JKAを通じて機械工業の振興や社会福祉などの補助事業に充てられています。

宝くじ:販売額の36.2%が公共事業へ

宝くじ公式サイトによると、令和6年度の販売実績7,598億円の内訳は、当せん金46.5%(3,529億円)、収益金36.2%(2,750億円)、印刷経費・売りさばき手数料など16.0%(1,218億円)、社会貢献広報費1.3%(101億円)でした。収益金は発売元の都道府県・指定都市に納められ、少子高齢化対策、防災対策、公園整備、教育・社会福祉施設の建設改修などに使われます(宝くじ公式サイト「収益金の使い道」)。

宝くじ公式サイト「収益金の使い道」(令和6年度の販売実績7,598億円の内訳)
宝くじ公式サイト「収益金の使い道」(令和6年度の売上の振り分け)(2026年10月4日に日本のIPから公式ページを表示して撮影)

スポーツくじ:スポーツ振興の助成

スポーツくじの収益は、地域のスポーツ施設の整備や、競技団体・選手の強化などの助成に充てられ、その一部は国庫にも納付されます(スポーツ振興投票法22条)。

年齢制限と正規の購入方法

20歳未満は競馬・競輪・ボートレース・オートレースを買えない

成年年齢は2022年4月に18歳に引き下げられましたが、公営競技の投票券は各法律で「二十歳未満の者は購入し、又は譲り受けてはならない」とされており、20歳未満は買うことも譲り受けることもできません。スポーツくじは19歳未満が購入できません。

収益金の使い道 | 宝くじ公式サイト
収益金の使い道 | 宝くじ公式サイト

ネット投票は主催者の公式サービスで

競馬はJRAのネット投票や地方競馬の投票サービス、競輪はKEIRIN.JP、オートレースはAUTORACE.JP、ボートレースはテレボート、宝くじは宝くじ公式サイトや銀行のサービス、スポーツくじはスポーツくじオフィシャルサイトなどで購入できます。いずれも主催者・委託先が提供する正規のサービスです。「公営競技の予想が必ず当たる」とうたう有料の予想情報や、海外のブックメーカーは公営ギャンブルとは別物で、トラブルの原因になります。

公営ギャンブルの税金:非課税のくじと一時所得の競技

宝くじ・スポーツくじの当せん金は非課税

当せん金付証票法13条は「当せん金付証票の当せん金品については、所得税を課さない」、スポーツ振興投票法16条は払戻金に「所得税を課さない」と定めています。受け取った当せん金を家族などに渡すと、贈与税の対象になる場合がある点には注意が必要です。

競馬・競輪・ボートレース・オートレースは一時所得

公営競技の払戻金は、原則として一時所得にあたります。一時所得の金額は「総収入金額−その収入を得るために支出した金額−特別控除額(最高50万円)」で計算し、課税されるのはその2分の1です(国税庁タックスアンサーNo.1490「一時所得」)。

計算例:1年間の払戻金が70万円、当たった馬券の購入額が10万円の場合、70万円−10万円−50万円=10万円が一時所得となり、その2分の1の5万円を他の所得と合算します。外れ馬券の購入費は、原則として「収入を得るために支出した金額」に含まれません。

パチンコ・パチスロは公営ギャンブルではない

風営法にもとづく民間の営業

パチンコ店は、風営法(風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律)2条の「ぱちんこ屋」にあたる風俗営業で、都道府県の公安委員会の許可を受けた民間事業者が営業しています。管轄は警察で、国や自治体が主催する公営ギャンブルとは仕組みが異なります。

くじの種類は?|スポーツくじ「BIG」
くじの種類は?|スポーツくじ「BIG」

現金を賞品にできない決まり

風営法23条は、ぱちんこ屋の営業者に対して、現金や有価証券を賞品として提供すること、客に提供した賞品を買い取ることを禁じています。遊技の結果に応じて提供されるのは賞品で、店が直接現金を払い戻す仕組みにはなっていません。

公営ギャンブルとパチンコの比較

項目公営ギャンブルパチンコ・パチスロ
運営主体国・自治体・関係団体公安委員会の許可を受けた民間事業者
根拠法競馬法・当せん金付証票法など風営法
管轄農水省・経産省・国交省・総務省・文科省警察(公安委員会)
払い出し現金の払戻金・当せん金賞品(現金の提供・買取は禁止)
払戻率法律で下限・上限を規定法律上の定めはない

オンラインカジノとの違い

オンラインカジノを認める法律はない

公営ギャンブルが個別の法律で認められているのに対し、日本にはオンラインカジノを認める法律がありません。海外の事業者が運営するオンラインカジノに日本から接続して賭けることは、公営ギャンブルとはまったく別の扱いになります。法律上の位置づけと実際の検挙例はオンラインカジノは違法?で、一次資料にもとづいて解説しています。

日本からの利用について

ご利用にあたって

日本国内からのオンラインカジノの利用については、日本の法律上の扱いをオンラインカジノは違法?でご確認ください。当サイトは情報提供を目的としており、日本国内からの利用や、日本の法律に反する行為を推奨するものではありません。

ギャンブル等依存症対策と相談先

主催者の依存症対策

公営競技の主催者は、ギャンブル等依存症対策基本法にもとづき、本人や家族の申告によるネット投票の利用制限などの対策を行っています。JKAなど各団体も、毎年5月14〜20日の「ギャンブル等依存症問題啓発週間」に合わせて周知を行っています。

地方競馬開催成績|地方競馬全国協会|地方競馬情報サイト
地方競馬開催成績|地方競馬全国協会|地方競馬情報サイト

相談できる窓口

自分や家族のギャンブルが心配なときは、各都道府県・指定都市の精神保健福祉センターや保健所、依存症対策全国センターの相談窓口一覧を利用できます。当サイトの責任あるギャンブルについてにも相談先をまとめています。

ギャンブルの種類はいくつある?日本で人気のギャンブルとは

「ギャンブルの種類」は、何を基準に数えるかで答えが変わります。日本の法律にもとづく公営ギャンブルは6種類ですが、パチンコ・パチスロのような「遊技」や、海外のカジノで遊ばれるゲームまで含めると種類はずっと多くなります。まず、日本で話題になるギャンブル(賭け事)を、法律上の位置づけごとに整理します。 海外のカジノで遊ばれるゲームについては、仮想通貨 カジノの解説ページで種類ごとに詳しく整理しています。

オンラインカジノを利用した賭博は犯罪です!|警察庁Webサイト
オンラインカジノを利用した賭博は犯罪です!|警察庁Webサイト
区分主な種類当たり方日本国内での位置づけ
公営競技競馬・競輪・ボートレース・オートレースレースの着順を予想特別法で認められた公営ギャンブル
公営くじ宝くじ・スポーツくじ抽せん・試合結果との一致特別法で認められた公営ギャンブル
遊技パチンコ・パチスロ機械の抽選風営法にもとづく民間営業(公営ギャンブルではない)
カジノゲームルーレット・バカラ・ブラックジャック・スロットなどカード・ルーレット・乱数など国内のカジノは未開業(IR整備法にもとづく計画段階)
その他の賭け事麻雀・ゴルフの賭け・スポーツの勝敗の賭けなど勝敗・点数金銭を賭ければ刑法の賭博罪の対象

日本で身近なギャンブルの特徴

日本で多くの人が実際に参加しているのは、公営競技と公営くじ、そしてパチンコ・パチスロです。それぞれの売上規模は本ページの「売上規模(2025年度)」で紹介しているため、ここでは身近に感じられる理由を整理します。

  • 少額から参加できる:公営競技の投票券は100円単位、宝くじやスポーツくじも1枚・1口数百円以下から購入できます。
  • ネットで買える:主催者の公式サービスを使えば、競技場や売り場に行かなくても購入できます。
  • テレビ・配信で観戦できる:レース中継や抽せん番組があり、娯楽として楽しみやすくなっています。
  • 収益が公共目的に使われる:公営ギャンブルの収益は、畜産振興・地方財政・スポーツ振興などに充てられます。

日本でギャンブルは違法?

結論から言うと、日本ではお金や財産を賭けるギャンブルは原則として違法です。根拠は刑法の「賭博及び富くじに関する罪」(刑法185条〜187条)です。2025年6月1日施行の刑法改正で「懲役」は「拘禁刑」に一本化されています。

No.1490 一時所得|国税庁
No.1490 一時所得|国税庁
日本国内ではオンラインカジノに接続して賭博を行うことは犯罪です! | 消費者庁
日本国内ではオンラインカジノに接続して賭博を行うことは犯罪です! | 消費者庁
条文罪名内容法定刑
刑法185条賭博罪賭博をした者(一時の娯楽に供する物を賭けたにとどまるときは除く)50万円以下の罰金又は科料
刑法186条1項常習賭博罪常習として賭博をした者3年以下の拘禁刑
刑法186条2項賭博場開張等図利罪賭博場を開張し、又は博徒を結合して利益を図った者3月以上5年以下の拘禁刑
刑法187条1項富くじ発売罪富くじを発売した者2年以下の拘禁刑又は150万円以下の罰金
刑法187条2項・3項富くじ取次ぎ・授受罪富くじの取次ぎ、又は授受をした者取次ぎ:1年以下の拘禁刑又は100万円以下の罰金/授受:20万円以下の罰金又は科料

違法にならないケース

刑法の原則に対して、次のものは賭博罪に当たらない、または特別法で例外とされています。

  • 公営ギャンブル6種類:競馬法・自転車競技法など個別の特別法が実施を認めています。
  • 一時の娯楽に供する物を賭けた場合:その場で飲食する程度の物など。金銭そのものを賭けた場合は、金額の多少にかかわらずこの例外に当たらないとするのが判例の立場です。
  • パチンコ・パチスロ:風営法にもとづく「遊技」として営業されています(詳しくは本ページの「パチンコ・パチスロは公営ギャンブルではない」を参照)。
  • IR(統合型リゾート)のカジノ:特定複合観光施設区域整備法(IR整備法)が、認定区域内のカジノに限って実施を認めています。

IR(統合型リゾート)のカジノの主なルール

IR整備法は2018年7月に成立しました。2023年4月に大阪府・大阪市の区域整備計画が国に認定され、開業は2030年秋ごろが目標とされています。2026年10月時点で、日本国内に営業中のカジノはありません。 国内で営業中のカジノがない現状が気になる方は、ベラジョンカジノ 評判をまとめた解説ページもあわせてご覧ください。

項目IR整備法の主なルール
入場料(日本人・国内居住の外国人)1回(24時間)につき6,000円
入場回数の上限連続する7日間で3回、連続する28日間で10回まで
本人確認マイナンバーカード等による入場時の確認
入場禁止20歳未満の者、本人・家族の申告による利用制限措置の対象者など
カジノ施設の数全国で最大3区域まで

ポイント:IRのカジノは「認定を受けた区域内の施設で、決められたルールのもとで遊ぶ」ことだけが例外です。IR整備法は、ネット上のカジノを認める法律ではありません。

日本でできるギャンブルの種類一覧|還元率も紹介

日本国内で「現在」「合法的に」お金を賭けて遊べるかどうかを、還元率の目安とあわせて一覧にしました。公営ギャンブルの払戻率は、本ページ冒頭の一覧と同じく法律の規定にもとづく数字です。

依存症の理解を深めよう。回復を応援し受け入れる社会へ
依存症の理解を深めよう。回復を応援し受け入れる社会へ
種類国内で合法にできるか還元率(払戻率)の目安補足
競馬(中央・地方)できる70%以上(中央は券種別70〜80%)20歳以上・公式の投票方法のみ
競輪できる70%以上20歳以上
オートレースできる70%以上20歳以上
ボートレースできる75%以上20歳以上
宝くじできる50%以下当せん金は非課税
スポーツくじできる50%以下(現在50%)19歳以上
パチンコ・パチスロ遊技として営業法律で定められた還元率はない公営ギャンブルではない
IRのカジノ未開業—開業は2030年秋ごろが目標
オンラインカジノできない—日本から利用すると賭博罪の対象
海外ブックメーカー(スポーツベット)できない—国内で認める法律はない

還元率は「長く続けた場合に、賭け金のうち平均して戻ってくる割合」です。どの種類でも100%を下回るため、続けるほど平均的には賭け金が減っていく仕組みである点は共通しています。

スポーツ振興くじ(サッカーくじ)の還元率(約49.6%)

スポーツ振興くじは、Jリーグなどの試合結果を予想する「toto」系と、コンピュータがランダムに結果を割り当てる「BIG」系に分かれます。主な商品と1口の価格は次のとおりです(商品の内容は変更されることがあるため、購入前に公式サイトで確認してください)。

商品方式1口の価格
toto13試合の結果(勝ち・負け・その他)を自分で予想100円
mini toto5試合の結果を自分で予想100円
toto GOAL33チームの得点数を自分で予想100円
WINNER1試合の勝敗・スコアの結果を自分で予想200円
BIG・MEGA BIGコンピュータがランダムに予想を選ぶ300円
100円BIGコンピュータがランダムに予想を選ぶ100円
BIG1000・mini BIGコンピュータがランダムに予想を選ぶ200円

「約49.6%」という数字の見方

比較記事の中には、スポーツくじの還元率を「約49.6%」と紹介しているものがあります。この数字は記事ごとの計算方法(実際の払戻実績、当せん金の端数処理、キャリーオーバーの扱いなど)によるもので、法律上の数字ではありません。

  • 法律上の基準:スポーツ振興投票法により、当せん金の総額は売上金額の50%以下と定められています。
  • 現在の設定:払戻率は50%に設定されています。
  • 回ごとの実績:1等該当なしでキャリーオーバーが発生した回などは、その回だけを見ると払戻額が売上の50%と一致しないことがあります。

当サイトの基準:本ページでは、比較の基準を法律上の上限・現行設定である「50%」に統一しています。「49.6%」などの数字を見かけた場合は、何を分母・分子にした数字なのかを確認しましょう。

ネットギャンブルの種類一覧

インターネット上で「賭け」ができるサービスには、国内法で認められたものと、日本から利用すると違法になるものが混在しています。見分け方の基本は「日本の法律にもとづく主催者の公式サービスかどうか」です。

ネットギャンブルの種類運営主体日本からの利用
競馬のネット投票JRA・地方競馬の主催者(公式・提携サービス)合法(20歳以上)
競輪・オートレースのネット投票施行者の公式・提携サービス合法(20歳以上)
ボートレースのネット投票施行者の公式・提携サービス合法(20歳以上)
宝くじのネット購入宝くじの公式サイト合法
スポーツくじのネット購入日本スポーツ振興センター(JSC)の公式サイト・提携サービス合法(19歳以上)
オンラインカジノ海外の事業者など違法(賭博罪の対象)
海外ブックメーカー(スポーツベット)海外の事業者など違法(賭博罪の対象)
ネット上の賭け麻雀・賭けポーカー個人・事業者金銭を賭ければ違法

違法なネットギャンブルを見分けるチェックポイント

  • 日本の法律にもとづく主催者(JRA・自治体・JSCなど)の名前が運営者として明記されているか
  • 「海外ライセンスがあるから日本でも合法」と説明していないか(国内法での適法性とは無関係です)
  • 暗号資産や電子決済サービスを経由した入金を求めていないか
  • 入金額に応じたボーナスや「出金保証」などの宣伝をしていないか

2025年に成立したギャンブル等依存症対策基本法の改正(同年9月施行)では、国内で違法とされるオンラインカジノサイトの開設・運営や、そこへ誘導する情報の発信も禁止されました。

カジノゲームの種類

カジノゲームは、ディーラーと対面する「テーブルゲーム」と、機械で遊ぶ「マシンゲーム」に大きく分かれます。各ゲームの胴元の取り分(控除率、ハウスエッジ)は、ルールと確率から数学的に計算できます。下の表は、代表的なルールでの理論値です。 控除率の考え方を踏まえたうえで、カジノ ボーナスの仕組みを解説したページもあわせてご覧ください。

ゲーム種類代表的な賭け方控除率(理論値)還元率(理論値)
ルーレット(シングルゼロ)テーブル赤・黒など約2.70%約97.30%
ルーレット(ダブルゼロ)テーブル赤・黒など約5.26%約94.74%
バカラテーブルバンカー(5%コミッションあり)約1.06%約98.94%
バカラテーブルプレイヤー約1.24%約98.76%
バカラテーブルタイ(8倍配当)約14.36%約85.64%
ブラックジャックテーブルベーシックストラテジー使用時約0.5%前後(ルールにより変動)約99.5%前後
クラップステーブルパスライン約1.41%約98.59%
シックボー(大小)テーブル大・小約2.78%約97.22%
スロットマシンマシン—機種・設定により異なる機種・設定により異なる

テーブルゲームの特徴

  • ルーレット:玉が落ちる数字・色を予想。ゼロの数が多いほど控除率が上がります。
  • バカラ:「バンカー」と「プレイヤー」のどちらの手が9に近いかを予想。カードを引くルールは決まっていて、選ぶのは賭け先だけです。
  • ブラックジャック:手札の合計を21に近づけてディーラーと勝負。プレイヤーの判断で控除率が変わる数少ないゲームです。
  • クラップス・シックボー:サイコロの出目を予想。賭け方によって控除率が大きく異なります。

マシンゲームの特徴

  • スロットマシン:乱数で結果が決まり、還元率は機種ごとに設定されています。
  • ビデオポーカー:ポーカーの役を作るマシン。機種の配当表と選択によって理論上の還元率が変わります。
  • キノ:数字を選び、抽選結果との一致数で配当が決まるくじ型のゲームです。

注意:控除率は「その場で長く遊んだときの理論上の平均」です。公営ギャンブルの払戻率と数字の大小を比べられても、日本国内で利用できるかどうかは別問題です。国内にはまだ営業中のカジノはありません。

オンラインカジノ|ギャンブルの種類一覧

最初に確認:本ページの「オンラインカジノとの違い」で解説しているとおり、日本にはオンラインカジノを認める法律はありません。海外で運営されていても、日本から賭けて遊べば賭博罪の対象になります。以下は、ニュースや相談事例で名前が出てくるゲームを理解するための情報です。 ネット上で見かける「オンラインカジノ おすすめ」といった情報をどう受け止めるべきかは、こちらの解説ページで法的な前提を踏まえて整理しています。

オンラインカジノで扱われるゲームは、仕組みによっておおむね次のジャンルに分けられます。

ジャンル主なゲーム結果の決まり方特徴・リスク
スロットビデオスロット・ジャックポットスロット乱数(RNG)1回の決着が数秒と速く、短時間で賭け金が膨らみやすい
ライブカジノライブバカラ・ライブルーレット・ライブブラックジャック実際のディーラーが配信で進行24時間配信され、時間の感覚を失いやすい
RNGテーブルゲームルーレット・バカラ・ブラックジャック乱数(RNG)ディーラーを待たずに連続で賭けられる
ゲームショー型ホイール(ルーレット盤)型の配信ゲームなど配信上の抽選倍率演出が多く、高配当の印象が強い
クラッシュ系倍率が上がり続け、途中で止まる前に確定させるゲーム乱数(RNG)決着が非常に速い
ビデオポーカージャックス・オア・ベターなど乱数(RNG)+選択機種ごとに配当表が異なる
スポーツベットサッカー・野球などの勝敗予想実際の試合結果公営のスポーツくじとはまったく別物で、日本からの利用は違法

どのジャンルも、決着の速さ・入金のしやすさ・深夜でも遊べる環境が重なりやすく、ギャンブル等依存症の相談が増えている分野でもあります。不安がある場合は、本ページの「相談できる窓口」を利用してください。

上級者向けギャンブル|世界のゲーム5種類

ルーレットやバカラ以外にも、世界のカジノにはその地域で生まれたゲームがあります。ここでは、比較記事で「上級者向け」として紹介されることが多い5種類を、ルールと確率の面から解説します。いずれも日本国内で金銭を賭けて遊べる場所はありません。

ゲーム発祥・広まった地域使う道具勝負の決まり方難易度
ドラゴンタイガーカンボジア発祥とされるトランプ(8デッキなど)ドラゴンとタイガーに1枚ずつ配り、数字の大きい方が勝ち易しい
ファンタン(スーパーファンタン)中国碁石・ビーズ山を4個ずつ取り除き、最後に残る数(1〜4)を予想易しい
カジノウォーアメリカトランプ(6デッキなど)ディーラーと1枚ずつ比べ、数字の大きい方が勝ち易しい
スリーピクチャーズ(三公)中国・東南アジアトランプ3枚の絵札の枚数と点数の下1桁で勝負やや難しい
シックボー(大小)中国・マカオサイコロ3個3個の出目の合計や組み合わせを予想賭け方が多く中程度

カンボジアのギャンブル|ドラゴンタイガー

ドラゴンタイガーは、カンボジアで生まれたとされる2枚勝負のカードゲームです。「ドラゴン」と「タイガー」にカードを1枚ずつ配り、どちらが大きいかを予想します。Aが最も弱く(1)、Kが最も強い(13)のが一般的なルールです。

賭け方配当(代表例)控除率(8デッキの理論値)備考
ドラゴン1倍(賭け金と同額)約3.73%引き分け時は賭け金の半分が戻るルールの場合
タイガー1倍(賭け金と同額)約3.73%同上
タイ(引き分け)8倍約32.77%11倍配当のルールでは約10.36%
  • バカラに似ていますが、カードは各1枚だけで、3枚目を引くルールはありません。
  • 決着が非常に速いため、短時間で賭ける回数が増えやすいゲームです。

中国のギャンブル|スーパーファンタン

ファンタン(番攤)は、中国で古くから遊ばれてきたゲームです。ディーラーが碁石やビーズの山をカップで区切り、4個ずつ取り除いていきます。最後に残る数が1・2・3・4のどれになるかを予想します。「スーパーファンタン」は、このファンタンをもとにした配信向けのアレンジ版として紹介されることが多く、配当倍率などのルールは提供元ごとに異なります。

伝統的な賭け方内容配当(代表例)控除率(5%手数料がある場合)
番(ファン)1つの数字を予想3倍約3.75%
念(ニム)1つの数字で勝ち、別の1つの数字で引き分け2倍約2.5%
角(コック)隣り合う2つの数字を予想1倍約2.5%
  • 結果は1〜4の4通りで、どの数字も出る確率は理論上4分の1です。
  • 手数料の有無で控除率が変わるため、ルール表の確認が欠かせません。

アメリカのギャンブル|カジノウォー

カジノウォーは、子どものトランプ遊び「戦争(War)」をカジノ向けにしたゲームで、1990年代にアメリカのカジノで広まったとされます。ディーラーとプレイヤーに1枚ずつ配り、数字が大きい方が勝ちです(Aが最強)。同じ数字で引き分けたときの選択が、このゲーム唯一の判断ポイントです。

場面・賭け方ルール(代表例)控除率(6デッキの理論値)
通常の勝負勝てば1倍、負ければ没収—
引き分け時に「ウォー」を選ぶ同額を追加して再勝負。勝てば追加分に1倍が付き、元の賭け金は戻る約2.88%(常にウォーを選んだ場合)
引き分け時に「降参」を選ぶ賭け金の半分が戻る約3.70%(常に降参した場合)
タイ・ベット最初の2枚が引き分けになるかに賭ける。10倍配当約18.65%
  • 引き分け時は「降参」より「ウォー」の方が理論上の控除率は低くなります。
  • タイ・ベットは配当が高い一方、控除率も高い賭け方です。

世界のギャンブル|スリーピクチャーズ

スリーピクチャーズは、中国語で「三公」と呼ばれるカードゲームで、中国や東南アジアで遊ばれてきました。各自に3枚ずつ配り、絵札(J・Q・K=「公」)の枚数と、数字の合計の下1桁で強さを競います。10と絵札は0点、Aは1点として数えるのが一般的です。地域や提供元によって細かな役のルールが異なるため、下の表は代表的な一例です。

強さ役・手の例内容
最強三公(スリーピクチャーズ)3枚すべてが絵札(J・Q・K)
上位9点3枚の合計の下1桁が9
中位8点〜1点点数が高いほど強い
最弱0点3枚の合計の下1桁が0(絵札3枚を除く)
同点の場合絵札の枚数で比較同じ点数なら絵札が多い方が勝ちとするルールが一般的
  • 点数の数え方はバカラに似ていますが、「絵札の枚数」が勝敗に関わる点が独特です。
  • 役の扱いや配当がルールごとに違うため、他のゲームより理解に時間がかかります。

マカオ・アジアのギャンブル|シックボー

シックボー(大小)は、3個のサイコロの出目を予想する中国発祥のゲームで、マカオのカジノでも定番です。賭け方の種類が多く、控除率は賭け方によって大きく変わります。

  • 大・小:合計が11〜17なら「大」、4〜10なら「小」。3個とも同じ目(ゾロ目)のときはどちらも負けになり、控除率は約2.78%です。
  • ゾロ目指定・合計数字指定:配当は高くなりますが、控除率も大・小より高くなる賭け方が多くなります。
  • カジノウォーやドラゴンタイガーと同様、どの賭け方も長く続けるほど平均的には賭け金が減る仕組みです。

まとめ:世界のカジノゲームは、ルールが単純なものほど決着が速く、賭ける回数が増えやすい傾向があります。日本国内で金銭を賭けて合法的に遊べるのは公営ギャンブル6種類だけであり、これらのゲームをオンラインで賭けて遊ぶことは日本では違法です。 こうした前提を踏まえたうえで、ゲームごとの特徴をさらに詳しく知りたい方は、オンカジ 入金不要ボーナスの解説ページもあわせてご覧ください。

よくある質問

Q. 公営ギャンブルとは何ですか?

A. 国や地方公共団体などが、個別の法律にもとづいて主催・運営するギャンブルのことです。競馬・競輪・ボートレース(競艇)・オートレースの「公営競技」と、宝くじ・スポーツくじの「公営くじ」があります。

Q. 公営ギャンブルは何種類ありますか?

A. 一般に、競馬(中央競馬・地方競馬)、競輪、ボートレース、オートレース、宝くじ、スポーツくじ(toto・BIGなど)の6種類です。

Q. 公営ギャンブルの管轄はどこですか?

A. 競馬は農林水産省、競輪とオートレースは経済産業省、ボートレースは国土交通省、宝くじは総務省、スポーツくじは文部科学省です。

Q. 還元率(払戻率)が一番高い公営ギャンブルは?

A. 法律上の下限で比べるとボートレース(75%以上)が最も高く、競馬・競輪・オートレースは70%以上です。中央競馬は券種ごとに70〜80%で、単勝・複勝が80%です。宝くじは50%以下、スポーツくじは50%です。

Q. パチンコは公営ギャンブルですか?

A. いいえ。パチンコ店は風営法にもとづいて公安委員会の許可を受けた民間の営業で、公営ギャンブルには含まれません。

Q. 何歳から買えますか?

A. 競馬・競輪・オートレース・ボートレースは20歳未満の購入が法律で禁止されています。スポーツくじは19歳未満が購入できません。宝くじには法律上の年齢制限はありません。

Q. 当たったら税金はかかりますか?

A. 宝くじとスポーツくじの当せん金は法律で非課税です。競馬・競輪・ボートレース・オートレースの払戻金は原則として一時所得になり、年間の一時所得が特別控除50万円を超えると課税の対象になります。

Q. オンラインカジノは公営ギャンブルですか?

A. いいえ。日本にはオンラインカジノを認める法律がなく、公営ギャンブルとはまったく別のものです。詳しくは「オンラインカジノは違法?」のページをご覧ください。

Q. 公営ギャンブルの売上はどのくらいですか?

A. 2025年度(事業年度)は、中央競馬が売得金約3兆5,178億円、ボートレースが約2兆6,658億円、競輪が約1兆5,488億円、地方競馬が約1兆1,469億円、オートレースが約1,297億円でした。宝くじは令和6年度に7,598億円です。

Q. 収益金は何に使われていますか?

A. 中央競馬は売得金の10%と剰余金の半分を国庫に納め、宝くじは販売額の36.2%(令和6年度)が都道府県・指定都市の公共事業などに使われます。競輪・オートレースの収益の一部は機械工業の振興や社会福祉に、スポーツくじはスポーツ振興の助成に充てられます。

関連ページ・あわせて読みたい

執筆・編集:カジノオンラインジャパン編集部 最終更新日:2026年10月4日 出典の確認日:2026年10月4日

この記事の検証について
編集責任者:篠原 直人 本記事は2026年11月18日に内容を確認しています。カジノオンラインジャパンでは、記事の公開・更新のたびに日本のIPアドレスから公式サイトを開き、利用規約で日本居住者が制限されていないかを原文で確認しています。評価の配点(100点満点の内訳)、ランキングから除外する条件、アフィリエイト報酬の扱いは編集方針と評価基準のページで公開しています。
記載内容に誤りを見つけた場合は、お問い合わせよりご指摘ください。公式規約で確認のうえ修正します。